頸部痛は、スマートフォンやパソコンが普及した現代社会においては、一般的によく認められる症状の一つです。
肩や腕に広がる症状を伴う頸部痛の場合、神経根や脊髄への圧迫が原因となっている場合があります。
日本においては、肩甲骨周囲の痛みや違和感は肩こりとして捉えられている場合があります。
また頸部痛は、痛みに伴い日常生活への影響をきたすことで、社会的および職業的な制約を生じ、生活の質にも影響するようになります。
そのため頸部痛は、公衆衛生上でも大きな課題になっています。

特徴として以下の広範囲のものが挙げられます。
①一般的に再発することが多い。
②時間経過とともに進行するか、特定の職業、スポーツや交通事故の外傷後に発症することが多い。
③関連した症状としては、頭痛、めまい、睡眠障害、首から肩および腕に広がる痛みなどが生じることがある。
④関連して首の動かしにくさ、首から肩・腕の筋力低下や感覚障害などが生じることがある。
⑤外傷後に発生した頸部痛は、強い疼痛、側頭部や顎の症状、認知および感情障害など広範囲にわたる症状が関連して起こることがある。
⑥不安や鬱などの心理・社会的な要因を合併している場合も多く、状態の進行やより重症化することが示唆される。

2008年の米国理学療法協会による頸部痛臨床診療ガイドラインは以下の4つに分類しています。
①運動機能障害を伴う頸部痛
②運動協調機能障害を伴う頸部痛
③頭痛を伴う頸部痛
④放散痛を伴う頸部痛

頸部痛とそれに伴う障害は、よくみられる症状であり、年間に一般人口の30～50％に影響を与えています。
そして、1 年間に一般人口の2～11％、労働人口の11～14％が頸部痛のために日常生活が制限されています。
また 1 年間の頸部痛の発生率は10～20％であり、時点有病率は一般人口の約 15％であるとの報告もあります。
そのため、日常生活だけでなく経済活動に対する負の影響が認められます。
発症年齢は、中年世代（平均年齢49歳）に多く、性別では女性に多いと報告されています。
また、頸部痛は緩解した場合でも再発が多いことが知られています。

頸部痛発症の絶対的な危険因子としては性別（女性に多い）、年齢（高齢者に多い）があり、予防可能な因子としては、長時間にわたるデスクワークや運転など頸部に負荷のかかる業務、喫煙、社会的サ ポート不足、過重な仕事量、頸部もしくは腰部機能障害の既往などが挙げられます。
職業としては、医療職や事務職などパソコンを扱う職業に多く、そのうち女性と頸部痛の既往のある人が、頸部痛再発の強い危険因子であると報告されています。
労働者における頸部痛に関連する危険因子は、年齢、筋骨格系痛の既往、高度な定量的仕事の要求、職場での低い社会的な援助、不安定な仕事、低い身体能力、パソコンによる仕事環境の劣悪性などがあります。

頸部痛の評価は、まずRedFlagsの有無についてカウンセリングや検査で行うことから始めます。
具体的には、外傷性の骨折や脱臼、脊髄の悪性腫瘍、化膿性脊椎炎、外傷後などの重篤な頸髄症による脊髄刺激症 状が認められる場合、外傷などにより上位の靱帯損傷が疑われる場合などであり、理学療法は原則として禁忌となるため、その場合は医療機関をご紹介します。
また、慢性の心理的および社会的予測因子であるYellowFlags、痛みや健康の仕事への影響についての認識であるBlueFlags、仕事の不適応など回復に対する障害であるBlackFlagsは、頸部痛における発症や病状の進行に影響を及ぼすため、注意深くカウンセリングを行っております。

RedFlags がない場合は、頸部痛が神経根症状なのかどうかを評価します。
評価方法には、スパーリングテストやニューロダイナミックテスト（neurodynamics tests）などの症状を誘発する末梢神経障害に関連するテストを行います。
そのほか関節可動域テスト、筋力テスト、感覚テスト、腱反射テスト、Neck Disability Index（NDI）や SF-36、Patient-Specific Functional Scale（PSFS）などの自己記入形式の質問票を用いた日常生活や生活の質の検査、必要に応じて心理社会的な検査を必要に応じて行います。
神経根症状と判断された場合でも、自然経過で何％かが改善することもありますが、自然経過で改善しない場合は、関節可動域改善、筋力や筋持久力増強などの運動療法、モビリゼーション、マニピュレーション、神経モビリゼーションなどを行います。
神経根症状がない場合においても、痛み、機能テストやJOAスコア、日常生活活動テストなどを必要に応じて行います。
施術としては、関節可動域改善などの運動療法、深部筋トレーニング、姿勢トレーニング、モーターコントロールトレーニング、モビリゼーション、マニピュレーション、生活環境調整やセルフケア指導、心理学的介入などの包括的なプログラムを行います。

また、当院ではCentralizationの概念に基づいた施術やエクササイズも取り入れています。
centralizationとは特定の方向に動ける限界まで繰り返し動かすことで手指などの末端にあった症状が徐々に首の中心に移動していき、最終的には消失するという現象です。
約 55％の方にみられる反応で、最もcentralization がみられやすい方向は首を反らす方向だと報告されています。
centralizationが起こる方向に繰り返し運動することは、短期的には首だけではなく、頭痛や腕の痛みも弱める効果があるとする研究結果があります。

腰椎椎間板ヘルニアの臨床症状としては
①膝下・ふくらはぎ・足首まで広がる痛み
②神経根の走行に一致する痛み
③咳やくしゃみにより悪化する痛み
④発作性の痛みなど

誘発所見としては神経の伸長（SLR テストやラセーグ徴候）によって誘発され、他覚的所見としては発症初期は痛みによってうまく歩けないこともあります。
また、痛みを避けるために背骨の歪みを作り、 腰のカーブは減少していることが多ことが知られています。
痛みがある側へ腰を曲げたり伸ばしたりを強制すると痛みが誘発されます（Kemp 徴候）。
神経脱落所見として、障害神経根に対応した深部腱反射の低下・消失、感覚障害、筋力低下が単独ないし重複して出現します。

腰椎椎間板ヘルニアの発生は男性に多く、好発年齢は20～40歳台、好発高位はL4/5、L5/S1、次いでL3/4間とされています。
年齢の上昇とともに L2/3、L3/4間といった高い位置の発生率が上昇するとの報告もあります。
自然経過として、ヘルニアのサイズが大きいものや、遊離脱出したもの、MRIでリング状に造影されるものは高率で飛び出た部位が自然に小さくなること（自然退縮）が明らかになっています。
自然退縮の時期は、およそ2～3か月で著明に退縮するヘルニアが少なくないと推定されています

腰椎椎間板ヘルニアは、椎間板の退行変性（老化現象）によって生じた線維輪の亀裂から、変性髄核が脊柱管（脊髄の通り道）に突出または脱出して神経根を圧迫し、腰痛または根性坐骨神経痛をきたす疾患です。
労働状況などの環境因子は椎間板変性の発生要因ですが、ヘルニアの発生要因としての関与は明らかとなっていません。
また、スポーツがヘルニアの発生を誘発または抑制するかについても明らかとなっていません。

腰椎椎間板ヘルニアに対する一般的な流れは
・問診と理学検査により、重症の馬尾症候群をトリアージします。この場合、早期の手術療法が適応となるため医療機関に紹介します。
・医療機関でMRIによる評価が推奨されますが、症状がないヘルニアが存在するので解釈には注意が必要です。
正しい病歴のカウンセリングが重要であり、そのなかでも以下の4つが重要とされています。
①膝下・ふくらはぎ・足首まで広がる痛み
②神経根の走行に一致する痛み
③咳やくしゃみにより悪化する痛み
④発作性の疼痛
SLR テスト 以外の所見、すなわち筋力、知覚、腱反射などの神経学的所見は診断と一致しないという報告もあります。
なお，下肢伸展挙上（Straight Leg Raising：SLR）テストは感度が高いため除外診断に、Crossed SLR テスト（健側のSLR を実施）は特異度が高いので確定診断に用いられます。

保存療法は、運動療法、徒手療法、物理療法、薬物療法に大別されます。
運動療法には、脊椎安定化運動、全身的な筋力トレーニング、有酸素運動、治療体操などがあります。
徒手療法には、モビリゼー ション、マニピュレーションなどがあります。
物理療法としては、牽引療法、温熱療法、寒冷療法、電気療法（TENS など）などがあります。
いずれも患者の症状、状態に応じて選択されます。
薬物療法では非副腎皮質ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）、硬膜外副腎皮質ステロイド薬の注入療法などがあり、医師の判断によって適宜使用されています。
運動療法、徒手療法、物理療法、薬物療法などの結果、改善を認めた場合は保存療法を継続し、最終的には再発予防のための患者教育を実施します。
改善を認めない場合は医師の判断のもと手術療法の適応となるか否かが決定されます。

当院が担う役割は医療機関での治療後の再発予防のステージになります。
当院での施術内容は1〜3ヶ月目まではモビリゼーションやマニピュレーション、徒手的に牽引を行い即時的な痛みの軽減を図ります。2ヶ月目以降はモビリゼーションやマニピュレーションと並行して脊椎安定化運動、全身的な筋力トレーニング、ストレッチング、有酸素運動、腰椎伸展運動、ウィリアムス体操などを状態に応じて組み合わせて行います。
また、ホームケアとして来院時に行なったトレーニングや生活環境の見直しを行なっていただきます。

非特異的腰痛とは、医師の診察および画像検査（X線やMRIなど）で腰痛の原因が特定できる特異的腰痛と違い、厳密な原因が特定できない腰痛のことをいいます。
腰痛の原因は、脊椎由来、神経由来、内臓由来、血管由来、心因性、その他に分けられます。
これら多種多様な原因は、診断法が確立し、病態に対応した治療法が存在している疾患と、疾患の診断と治療が確立していない疾患・症候群の2群に大別されます。
このうちの後者が、非特異的腰痛と呼ばれます。
これは、診断・治療いずれにも不十分な手法しかない、あるいは医療者誰もが納得する共通の診断・治療法がないものであり、筋・筋膜性や椎間板性、心因性腰痛などが当てはまります。
このように非特異的腰痛は、明らかな原因のない腰痛を総称するもので、画像診断上の脊椎変性所見が症状と一致しないものが多く存在します。
下半身の痛みや痺れなどの症状を伴わない腰痛に対して、病理解剖学的な診断を正確に行うことは困難です。
まず、腫瘍、感染症、外傷による脊椎疾患および神経症状を伴う脊椎疾患を鑑別することが重要です。
非特異的腰痛は、脊椎を主とする運動器と脳、両方の機能不全が共存した状態であり、生物・心理・社会的疼痛症候群として捉える必要があります。
臨床的特徴として、多くは椎間板のほか椎間関節、仙腸関節といった腰椎の関節部分、そして背筋など腰部を構成する組織のどこかに痛みの原因がある可能性は高いですが、特異的、つまり、どこが発痛源であるかを厳密に断言できる検査法がないために、痛みの起源を明確にできないことが挙げられます。
また，骨のすべりやヘルニアなどの画像上の異常所見があっても、腰痛を訴えないこともある一 方で、腰痛があっても画像所見は正常な場合もあります。
つまり、画像上の異常所見は必ずしも痛みを説明できるわけではありません。
ぎっくり腰などの非特異的急性腰痛は、多くは短期間で軽快しますが、一度発症すると、その後長期にわたり再発と軽快を繰り返しやすいことが特徴です。

非特異的腰痛は、腰痛全体の 85％を占めるとされています。
慢性的に繰り返す腰痛の多くが非特異的腰痛に分類されます。
いわゆる「ぎっくり腰」や「筋・筋膜性腰痛」もこの分類に入ります。
一方、日本の腰痛原因の調査報告によれば、腰痛の原因の内訳は椎間関節性22％、筋・筋膜性18％、椎間板性13％、狭窄症11％、椎間板ヘルニア7％、仙腸関節性6％などでした。
75％以上で診断が可能であり、診断不明の“非特異的腰痛”は、逆に22％に過ぎませんでした。
非特異的腰痛の臨床経過を1 年以上観察した報告では、最初の3か月で33％の患者の症状が改善しましたが、1年後では65％の患者に腰痛が存在していました。
この結果から、非特異的腰痛では大部分の患者で自然回復するとはいえないと結論しています。

非特異的腰痛（急性・慢性）では、Red FlagおよびYellow Flagをトリアージします。
その後、疼痛と機能障害に応じて保存的治療が選択されます。

腰痛患者に対するX線撮影は、腰痛原因の初期診断には意義がありますが、神経症状を伴わない非特異的腰痛患者に対する初診時には必ずしも行う必要はないとされています。
下半身の痛みや痺れのない腰痛患者においては、早期の画像検査の価値は明らかではないという報告もあります。

器質的原因が不明であるため、問診が重要になります。
問診で神経症状が認められた場合は、神経症状の詳細な評価を行い、障害部位を特定する必要があります。
神経症状が認められない場合は、関節・筋を含む軟部組織の評価を行い、障害部位を特定する必要があります。

非特異的腰痛においては、手術療法の適応はなく、基本的には保存療法が行われます。
当院では、徒手療法としてモビリゼーションやマニュピレーションを中心に行い、ホームケアとして脊椎安定化運動や筋力トレーニング、有酸素運動、ストレッチングなどを行なっていただいております。

腰部脊柱管狭窄症は、腰の背骨の中にある脊柱管（脊髄の通り道）、神経根（脊髄から分かれた神経の根本）あるいは椎間孔（神経が出てくる背骨の隙間）が狭くなるために馬尾（脊髄の下部）や神経根が障害されて様々な症状が生じる病態の総称です。
日本脊椎脊髄病学会の『脊椎脊髄病用語事典』によると、腰部脊柱管狭窄症は「脊柱管を構成する骨性要素や椎間板、靱帯性要素などによって腰部の脊柱管や椎間孔が狭小となり、馬尾あるいは神経根の絞扼性障害をきたして症状の発現したもの（絞扼部によってcentralとlateralに分けられる）とされています。
特有な臨床症状として、下肢（下半身）のしびれと馬尾性間欠跛行（一度に長い距離を歩けない状態）が出現する」と記載されています。
North American Spine Societyの診療ガイドラインでは「腰椎において神経組織と血管のスペースが減少することにより、腰痛はなくてもよいが、殿部（お尻）や下肢痛（下半身の痛み） がみられる症候群」と定義しています。
臨床症状は神経の障害されている部位により神経根型、馬尾型、混合型に分類されます。
神経根型では殿部・下肢痛やしびれを認めます。
疼痛（痛み）・しびれやそれに関連する神経性間欠跛行（一度に長い距離を歩けない状態）などの症状は、前屈（前屈みの姿勢）や座位保持（座っている姿勢の保持）で軽快することが多いことが特徴です。
馬尾型では下肢・殿部だけでなく会陰部に異常感覚を呈するのが特徴です。
重度な狭窄では膀胱直腸障害（頻尿・夜間尿・残尿感・尿失禁・便失禁）が生じることがあります。
腰部脊柱管狭窄症の成因や病理学的な変化が完全には解明されておらず、複数の症候の組み合わせにより診断される症候群とするの が妥当であるとの見解が示されています。
『腰部脊柱管狭窄症診療ガイドライン2021』では実際の臨床所見をもとにした診断基準を提唱して います。
①殿部から下肢の疼痛やしびれを有する。
②殿部から下肢の疼痛やしびれは立位や歩行の持続 によって出現あるいは増悪し、前屈や座位保持で軽快する。
③腰痛の有無は問わない。
④臨床所見を説明できるMRIなどの画像で変性狭窄所見が存在する。
以上の4つの項目をすべて満たす場合に腰部脊柱管狭窄症と診断します。

日本における高齢者に対する大規模なコホート研究（調査時点で、仮説として考えられる要因を持つ集団（曝露群）と持たない集団（非曝露群）を追跡し、両群の疾病の罹患率または死亡率を比較する方法）の結果から、高齢者における腰椎のMRI所見では、重度の狭窄を有する者は30％近く存在するが、そのうち症状を呈する者は20％に満たないと言われています。
腰部脊柱管狭窄症の有病率（ある一時点で、特定の疾患の全患者の数を、その時点でその疾患を患う可能性のある人口で割ったもの）は10％ほどで、有病者は580万人と推定されています。
有病率において性差は認められていません。
腰部脊柱管狭窄症の軽度または中等度の患者のうち、治療を施さない自然経過であっても1/3～1/2の患者では良好な予後が期待できるとされています。
保存治療にて効果を示した120例を5年間経過観察した研究では、最終経過観察時の自覚症状において52例（43.3％）が改善し、20例（16.7％）が不変、48例（40.0％）が悪化したと報告されています。
また神経根型の患者および初期治療にてよく改善した患者では予後は良好であり、変性側弯がある患者では成績が不良であったと記されています。
重度の腰部脊柱管狭窄症では手術に移行することが多く、自然経過は明らかではありません。

疑わしい場合は医療機関を受診し、診察と理学検査により、膀胱直腸障害やサドル麻痺（自転車に乗るときにサドルに当たる部分に感覚麻痺が起こること）などの重症の馬尾症候群をトリアージをします。
陽性の場合、早期の手術療法が適応となります。
単純 X 線（レントゲン）では脊柱管狭窄症の確定診断は困難なため、MRIで脊柱管や椎間孔の変性や狭窄状態を確認します。
神経学的検査を詳細に行い、神経症状の把握に努めます。理学療法時の神経症状の増悪には注意が必要です。
一定時間の歩行距離の計測は神経性間欠跛行の評価として用いられています。腰椎は、伸展（伸びること）により脊柱管および神経根の前後径や面積が縮小するため、伸展で症状が出現する場合、過度に可動性を有する脊柱分節（背骨1つ1つのこと）を特定し、股関節および隣接する脊柱分節に可動性の低下がないか確認します。

当院で対応可能な範囲は、医師による診察を受け、現時点では医師による治療が必要ないと判断された方に限定されます。
当院での施術としては、症状の原因と考えられる部位に対しモビリゼーションやマニピュレーションを行い、同時に原因部位への負担が少ない体の動かし方や姿勢を身につけるための運動療法、生活環境へのアドバイスなど多角的にアプローチしております。

テニス肘（上腕骨外側上顆炎）は手首を反らせる筋肉が付着する肘の外側（上腕骨外側上顆）に痛みが生じ握力が低下することもありますが、関節の可動域制限は生じません。
痛みは手首を反らせる筋肉を使うことにより誘発されて悪化することが知られています。

30〜50代に好発し、有病率はヨーロッパが1〜3%であるのに対し日本では3.8%という報告があります。
通常は我慢できる程度の痛みであり1ヶ月程度で自然治癒することが多いですが、痛みが強く持続することもあり、5年以上断続的に続く症例も報告されています。
手術に至る症例は日本では有病者の1%とされています。

上腕骨外側上顆炎の病態が短橈側手根伸筋（extensor carpi radialis brevis：ECRB）の腱付着部症 （enthesopathy）であることには，ほぼ統一した見解が得られています。
炎症や変性，小さな断裂が生じて痛みの原因になっていると考えられています
短橈側手根伸筋は，長橈側手根伸筋および尺側手根伸筋と比較して断面積が大きく，筋線維が短いため，手首を反らす動きにおいては大きな力を発生する筋肉といえます。
スポーツと職業に関連する要素が確認されており，職業では 1 kg 以上の重い道具の操作，10 回/日 以上 20 kg 以上の負荷，2 時間以上の繰り返す動きがテニス肘（上腕骨外側上顆炎）の発症に関連していると示唆されています

施術原則は，①痛みの抑制 ②動きの維持 ③握力と持久力の改善 ④正常機能の回復 ⑤さらなる組織学的・臨床的悪化の抑制とされています。
当院ではFaSTを用いた軟部組織モビリゼーションを中心に行い、ホームケアとして手関節背屈筋群に対する運動療法（遠心性収縮または等尺性収縮）やストレッチ、生活環境提案を行なっております。

参考文献：理学療法ガイドライン第２版

公益社団法人 日本理学療法士協会 (監修)
一般社団法人 日本理学療法学会連合 理学療法標準化検討委員会ガイドライン部会 (編集)

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